高卒女性が転職を成功させるために、知っておきたい『7つ』のこと

1. 女性は転職しやすい

高卒女性の中には、学歴や経験などにコンプレックスがあり、転職活動になかなか踏み切れないという人が少なくありません。

しかし、国の調査では、

• 女性の転職率は男性よりも高い
• 特に、20代から30代前半の女性は転職率が高い

という傾向があります。

以下のグラフは、企業が平成28年に採用した人（パート含む）の内、男女の転職者の割合を年齢別に表しています。

厚生労働省『平成28年度雇用動向調査結果の概況』

上のグラフからもわかるように、女性は男性よりも転職率が高く、女性の転職率は25～29歳でピークを迎えます。

30代を超えると、結婚、出産、子育てという人生の大きな節目を迎える人も多くなるので、徐々に転職率が低くなりますが、それでも、男性よりも転職率は高いです。

このように、女性で転職している人は非常に多いので、高卒女性の方も自信をもって転職活動を行っていきましょう。

2. 転職に満足した人は81.6％

転職したいと考えている人の中には、以下のグラフからもわかるように不安を感じている人が多くいます。

出典：enミドルの転職『「転職の際の不安」2014年版」

では、転職後に満足している人はどのくらいいるのでしょうか。

大手転職サイトのマイナビ転職が行った、『転職経験がある20歳から49歳の男女に行ったアンケート』を元に、実際に転職した人の満足度を見ていきましょう。

マイナビ転職『2017年最新版「転職先を選んだ理由&転職後の満足度」徹底調査』

上のグラフを見ると、転職に満足している人は81.6％もいます。

一方で、転職結果に不満を持っている人は18％ほどしかおらず、ほとんどの人が転職に満足しています。

一般的に、『今の会社を辞めたい』といった逃げの転職よりも、『これを実現したい』といった目標がある転職の方が、転職後の満足度が高くなると言われています。

また、企業探しや自己分析がしっかりできて、将来の目標がはっきりしている人の方が転職が成功します。

高卒女性の方も転職満足度が高くなるように、自分のやりたいことや望むことをしっかり考えて、『この転職先は自分の理想にあっているのか』を見極めていきましょう。

3. 転職活動から離職までの期間は3か月未満

多くの転職者は、在職期間中に転職活動を行い、転職先とのブランク期間（働かない期間）が少ないように現職を離職します。

国の調査によれば、転職活動を始めてから直前の会社を離職するまでの期間で最も多いのは3か月未満です。

つまり、転職活動をはじめて内定をもらえるまでの期間は、3か月未満である人が多いということになります。
厚生労働省『平成27年転職者実態調査の概況』平成28年9月20日

グラフからも分かるように、ごくわずかですが6か月以上かかった人もいて、転職活動が長引いた可能性があります。

在職中に次の転職先が決まっていることがベストですが、仕事をしながら転職活動をする場合、転職活動にかける時間の捻出や調整が難しいので、なんとなく転職活動を行うと時間がかかってしまいます。

そうならないためにも、転職活動の期間は3か月を目安にして、転職活動を計画的に進める必要があります。

4. 女性が働かなくなる理由

ここに、女性の非求職者（就職活動をしていない無職の女性）が、『なぜ就職活動をしないのか』について国が行った調査結果があります。

転職したい高卒女性が、転職先企業を探す際に参考になるので、見て下さい。

総務省「平成24年就業構造基本調査」

上のグラフからもわかるように、女性が就職活動をしない理由で多いものは、

• 1位　出産・育児の為　32.9％
• 2位　急いで仕事につく必要がない　14.5％
• 3位　病気・怪我の為　10.1％

となっています。

これらの結果には、『夫の収入がよくて就職活動をしなくてもよい』という人も含まれていますが、結婚、出産、育児、介護など多くのライフイベントと、仕事の両立が困難で、『働きたくても働けないので、就職活動ができない』という人も多いです。

病気や怪我などでしたら仕方がない部分もありますが、出産や育児などの理由で働けない場合は、会社の対応次第で働き続けることができる可能性が高くなります。

これ以降では、女性が将来働けなくなる可能性を、できるだけ低くすることができる企業選びの方法について紹介していきます。

5. 育児休暇、産休制度にこだわる

『女性が働かなくなる理由』で見てきたように、女性が働かなくなる原因で最も多いのが出産・育児のためです。

今現在、法律上では、出産前後や育児中の労働に関して、様々な休暇制度が用意されています。

また、いずれは女性に負担がかかりやすい介護についても、介護休暇などの法整備が進んでいます。

しかし、実際の労働現場では、休暇制度があっても利用できていないという状況にあり、求人情報を見ても、育休や産休に関して明示していない企業もまだ多く見られます。

女性が出産や育児中にも働くためには、こういった制度がきちんと整備されている企業に就職する必要があります。

休暇制度が整備され、実際に休暇制度が利用されているのか確認するには、

• 求人情報欄に育休や産休について明示されているかをチェック
• 人脈や人材紹介会社などを利用したり、企業の面接の際に、女性の労働環境について聞いてみる

といったことを行ってみましょう。

最近では、出産前後の休暇を整備している企業が増えていますが、育児休暇はまだまだ利用されていないケースが多いです。

育児休暇は、

• 1歳未満の子供を持つ男女に利用できる
• 休暇中は国から給付金が出る

など、性別に関係なく、なおかつ休暇中の収入も心配いらない充実した制度です。

育児休暇が整備されている企業は、女性にも優しい企業である可能性が高いので、企業探しの際に、育児休暇や産休制度はぜひチェックしておきましょう。

6. 通勤距離は短いほど良い

仕事をする上で、通勤時間が長ければ長いほど『ストレスが溜まりやすい』と言われています。

次のグラフを見てもらえば分かるように、通勤に苦痛を感じている人は、46.4％もいます。

出典：リクナビNEXT『通勤についてのアンケート』2015年3月

また、その理由には、

• 満員電車
• 早起き
• 長い時間の移動

などがあり、通勤時間を短くするだけで、その苦痛を減らすことができる理由が多いです。

仕事をしている女性の場合は、育児や介護が必要になった時に、通勤距離が長いと時間の確保が難しくなります。

そのため、最終的には、仕事を辞めざるをえない状況になることが多いです。

育児中には子供の病気や怪我があったり、介護中であれば要介護者の容態が急変するなど、予期せぬ事態が起きることもあります。

こういったことにも、自宅から遠い企業に勤めているとすぐに対応ができません。

近くに企業が少ないということなら仕方がないですが、選択肢があるのでしたら、なるべく近くで働ける場所を探した方が長期的に安心して働けるはずです。

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7. 派遣社員も考えてみよう

当サイトでは、なるべく正社員になることをおすすめしていますが、収入が安定していることを特に望まないのであれば派遣社員もおすすめです。

派遣社員であれば、残業はほぼないですし、契約が終われば一時的に働くのを辞めて、また仕事を再開するのも難しくありません。

2016年の厚生労働省の統計よると、女性の派遣社員78万人となっており、前年度より2万人増加しています。

今現在、派遣社員への需要が増えているので、技術さえ身につけていれば次の仕事を探すのはそれほど難しくはありません。

こういった仕事であれば、子育てや介護への対応はかなりしやすくなるはずです。

また、ここ最近の法改正で、派遣社員も産休や育休が取得できるようになりました。

派遣会社によって少し条件が違う場合もありますが、大手派遣会社であれば、ほとんどの会社でスムーズに取得できます。

派遣社員には女性が多いので、女性に対しての福利厚生や休暇制度もしっかり整備されていることが多いです。

派遣社員にあまりよいイメージを持っていない人も多いかもしれませんが、ぜひ一度検討してみましょう。

以下の記事では、正社員、派遣社員、契約社員の特徴について比較しているので参考にしてみて下さい。

転職活動をする前に雇用形態について再考しよう

8. まとめ

ここまで見てきたように、女性が働きやすい環境の整備は、まだ進んでいないのが現状です。

今後、女性の働きやすい環境が整っていきますが、これから働く場所を探すのであれば、女性が働きやすい職場なのかどうかをよく調べる必要があるでしょう。